オンラインワークショップとは?企業側(開催者側)のメリット・デメリットをまとめてみた。

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どうも。「まるごとウェビナー」の運営者、 辻本(YouTubeはこちら)です。

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「オンラインワークショップ」をご存知でしょうか?

「オンラインワークショップ」とは、オンライン上で行われる参加型の学習であり、参加者同士が活発な議論を進めていく活動形式です。

今回は、オンラインワークショップの概要と企業側(開催者側)のメリット・デメリットについて記載したいと思います。

実際、僕自身、オンラインセミナーを500回以上開催してきました。(詳しい実績はこちら

もちろん、オンラインワークショップも開催してきました。自分が感じたメリット・デメリットを忌憚なくまとめてみます。ぜひご参考にしていただければと思います。

本記事で学ぶ内容

  • オンラインワークショップの概要がわかる。
  • オンラインワークショップを開催する企業側のメリットがわかる。
  • オンラインワークショップを開催する企業側のデメリットがわかる。
ウェビナーで成果を出したい方へ

どこから手をつければよいか、具体的なやり方が分からない
どんなテーマや企画であれば、見込み顧客の興味を引けるのか判断がつかない
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昨今、多くの企業がウェビナーを使ったリード獲得や顧客獲得に力を入れていますが、集客に成功し、問い合わせや売上に繋げるには、高度な知見が必要になります。

まるごとウェビナーは、2020年以降のオンライン化の波にいち早く対応し、累計1,200人以上の方々にご参加いただきました。そこで得られたノウハウをもとに、書籍『顧客獲得型オンラインセミナーのやり方』を出版し、さまざまな企業に再現性のあるウェビナー支援を行ってます。

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目次

オンラインワークショップとは?オンラインワークショップの種類について

オンラインワークショップとは

「オンインワークショップ」とは、オンライン上で行われる参加型の学習であり、参加者同士が活発な議論を進めていく活動形式です。

主催者は、特定のトピックに関連した情報や知識を発信しながら、参加者が自ら学び、実践しやすい機会を提供します。例えば、オンラインワークショップには、下記のようなものが挙げられます。

  • オンラインワークショップの種類と説明について
種類説明
グループワーク参加者が小グループに分かれて、
ある課題やプロジェクトに取り組む
ディスカッション参加者同士が意見交換や
情報共有を行う
ハンズオン参加者が実際に手を動かして何かを作ったり、
実践的な活動を行ったりする
プレゼンテーションの発表参加者が事前に課題やプロジェクトに取り組んだ結果を発表したり、
あるテーマの重要性や最新情報をデータを用いて視覚的に伝えたりする

オンラインワークショップは、従来のオフラインワークショップと比べるとコミュニケーションの制約や情報伝達の難しさがありますが、オンライン環境の活用や適切なツールの使用によって、参加者同士が自主的に学びを進められます。

daiが開催したオンライン・オンラインセミナーの実例

実際、daiが開催したオンライン研修・オンラインセミナーの実績は下記の通りになります。

オンラインワークショップを開催する企業側のメリットとは

オンラインワークショップを開催する 企業側(開催者側)のメリット・

オンラインワークショップを開催する企業側のメリットは、下記の通りになります。

オンラインワークショップを開催する企業側のメリット
  1. コスト(金銭コスト・時間コスト)を削減できる
  2. どこからでも参加できる
  3. 集団での接触を避けられるため新型コロナウイルスの感染症対策になる
  4. 日本だけでなく、海外の講師・先生を気軽に依頼することができる
  5. 受け身ではなく、主体的な学習を実現できる
  6. 参加者のデータ収集と分析がしやすい

コスト(金銭コスト・時間コスト)を削減できる

オンラインワークショップを開催する企業側のメリットの1つ目は、コスト(金銭コスト・時間コスト)を削減できることです。

オンラインワークショップを開催する場合、主催者は会場費、運営費用などを抑えられます。オンライン上では、ワークショップの会場をレンタルせず、主催者が会場まで移動しなくても、実施できるからです。ただし、オンラインでワークショップを開催するためのパソコン周りのツールや機材などの初期費用はかかります。

例えば、ビジネスシーンで社員向けにワークショップを外部で行う場合、貸し会議室が必要です。会場の規模によりますが、マイクやホワイトボード、プロジェクターなどのレンタル費、スタッフの人件費などもかかります。従来のオフライン形式からオンラインワークショップへ切り替えることで、こちらの費用がかかりませんし、主催者は会場まで移動する交通費や移動時間も削減できます。

どこからでも参加できる

オンラインワークショップを開催する企業側のメリットの2つ目は、どこからでも参加できることです。

インターネット環境さえ整っていれば、全国どこからでも、海外からでも主催者と参加者はワークショップを楽しめます。コロナ禍を通して、多くの企業がオンライン上でのやりとりに注目し、テレワークの導入を進めています。また、Zoomなどのオンラインツールを活用して簡単にワークショップを受けられる環境が少しずつ整ってきています。

例えば、小さなこどもがいて、外出を控えたい社員も、オンラインなら安心してワークショップに参加できます。仕事を続ける意欲が高い人材の退職は、企業側にとって大きな損失です。介護、病気療養などを行う従業員に対して働ける環境を確保することは、従業員の離職防止や人材確保に役立ちます。

また、自宅が遠方にある方でも、気軽にオンラインワークショップに参加できます。オンラインワークショップなら、地域を越えて実施できます。

集団での接触を避けられるため新型コロナウイルスの感染症対策になる 

オンラインワークショップを開催する企業側のメリットの3つ目は、集団での接触を避けられるため新型コロナウイルスの感染症対策になることです。

オンラインワークショップは人との接触がなく、集団で密になることがないので、感染症対策につながります。一人ひとりがパソコンの画面上でやりとりするだけですから、人と接近することはありません。ウイルス感染者蔓延時などの非常時でも会社の業務をストップさせずに済みます。例えば、従来のオフライン型に行っていた来場者へ消毒を促すこと、手指消毒の実施は不要です。今後新型コロナウイルスに変わる新たな感染症が蔓延しても、オンラインワークショップは感染症対策になります。

日本だけでなく、海外の講師・先生を気軽に依頼することができる。

オンラインワークショップを開催する企業側のメリットの4つ目は、日本だけでなく、海外の講師・先生を低コストで依頼することができることです。

オンラインツールを活用すれば、海外の講師へワークショップを依頼できます。海外の講師に来日してもらうことは、あまり現実的ではありません。海外の講師をオンライン上で呼び、質の高いワークショップを実施できれば、全体的に満足度の高いワークショップを開催することが可能です。 

daiki tsujimoto

私自身、遠方のお客様だけでなく、ドイツ、ロサンゼルスなどの海外のお客様を支援していて、日本だけでなく海外在住の方・法人様もサポートできています。そのため、オンラインツールを使用すればエリア関係なく依頼できますよ。

受け身ではなく、主体的な学習を実現できる。

オンラインワークショップを開催する企業側のメリットの5つ目は、受け身ではなく、主体的な学習を実現できることです。

オンラインワークショップの参加者は、自分の興味や能力に合わせて主体的に専門的な内容を深く学べます。なぜなら、参加者は主催者が用意した録画映像で、必要な情報を好きなときに得られるからです。Zoomの便利な機能として、「録画」があります。会議やセミナー内容をあとで見返すことができ、本当に便利な機能です。

例えば、参加者は、ワークショップ終了後でも、繰り返し録画映像を見て、内容を復習できます。また、ものづくり系ワークショップでは、参加者は、実演動画を通じて、具体的な手法を見て学べます。オンラインワークショップで、主催者の講話を万が一聞きそびれたときや、少し眠気があって頭に内容が入っていなかったときなども、あとから内容を確認できます。

ワークショップに参加したいけれども、仕事があり時間帯が合わない方もいます。オンラインワークショップであれば自宅でイヤホンを装着して、遠隔で参加しやすいです。もしわからないことがあれば、主催者へチャットで気軽に質問できるところも魅力です。

参加者が受け身ではなく、主体的に学べれば、効果的に学習を進められたり、スキルを習得したりできます。

参加者のデータ収集と分析がしやすい

オンラインワークショップを開催する企業側のメリットの6つ目は、参加者のデータ収集と分析がしやすいことです。

オンラインワークショップでは、主催者が自由に場所を行き来できます。参加者たちがグループ活動を実施している間も、それぞれの意見を確認しやすいです。会場でワークショップを実施すると、主催者は、前方の席の参加者は見えるけど、後方の席の参加者の顔は見えにくいです。

一方で、オンラインの場合、Zoomの画面上に参加者の顔がズラッと表示されるので、主催者は、参加者全体の様子や表情を確認しやすいです。また、チャットの中にさまざまな情報が集まってきたら、Zoomの「チャットの保存」機能を使えば、チャットの内容、時間、参加者の名前などを保存できます。場合によっては、参加者の名前は伏せた方がいいものもあるため、コメント内容だけ抽出して情報を収集できます。

オンラインワークショップを開催する企業側のデメリットとは

オンラインワークショップを開催する 企業側(開催者側)のデメリット・

次に、オンラインワークショップを開催する企業側のデメリットは、下記の通りになります。

オンラインワークショップを開催する企業側のデメリット
  1. 主催者のオンラインツールへの理解や運営スキルが求められる
  2. オンライン上の交流を盛り上げるための工夫が欠かせない
  3. リアルの実務・接客を伴う内容は向かない

主催者のオンラインツールへの理解や運営スキルが求められる

オンラインワークショップを開催する企業側のデメリットの 1つ目は、主催者のオンラインツールへの理解や運営スキルが求められることです。

オンラインワークショップは、事前準備が重要で、当日ワークショップを成功させるためには、準備がかなり影響します。主催者と参加者のパソコン環境の整備、雑音(マイクが拾ってしまう周囲の音)の有無のチェック、投影資料やカリキュラム、テキスト作成などの準備が必要です。

ワークショップを開催する目的に沿う準備を行いましょう。講師の質が研修の質に大きく影響します。

オンライン上の交流を盛り上げるための工夫が欠かせない

オンラインワークショップを開催する企業側のデメリットの2つ目は、オンライン上の交流を盛り上げるための工夫が欠かせないことです。

オンラインワークショップを開催する企業側のデメリットの2つ目は、オンライン上の交流を盛り上げるための工夫が欠かせないことです。オンラインワークショップでは、参加者同士の交流が不足しやすいです。自然な会話や意見交換が生まれないので、参加者同士の関係性の構築は困難です。

オンラインワークショップを盛り上げるための工夫は、以下のようなものが挙げられます。

  • できれば参加者へ顔を出してもらい、互いの表情を見えるようにする
  • 開催する前に参加者へ目的や流れを伝えておく
  • 参加者へ発言してもらう時間を設ける
  • 休憩の時間を設ける
  • 主催者が作業する様子をよく見えるようにカメラワークに気をつける(ハンドメイド系ワークショップの場合)
  • カメラの画質やマイクの音質にこだわる
  • 講義内容が長時間に及ぶ場合は、数回に分けて実施する
  • 主催者はできるだけ明るくテンポよく、進行を務める

このような点を工夫することで、ワークショップに盛り上がりが生まれ、全体的に満足度の高いワークショップを開催できます。

リアルの実務・接客を伴う内容は向かない

オンラインワークショップを開催する企業側のデメリットの3つ目は、リアルの実務・接客を伴う内容は向かないことです。

オンラインワークショップでは、対面で行われる講義のようなリアルな体験や臨場感を完全に再現するのは難しいです。実際に体を動かして感動体験を味わうというのはなく、団結力や仲間意識は生まれにくいと言えます。例えば、実務のトレーニングや接客スキルの向上を目指す場合、ロールプレイがよく活用されます。ロールプレイとは、参加者がシナリオに基づいた役割を演じ、リアルなシチュエーションを模擬的に体験するというものです。

そのため、オンラインワークショップの目的や対象者に応じて、オンライン・オフラインどちらの実施方法にするか慎重に検討することが重要です。

daiki tsujimoto

私がサポートしているアクリル加工の会社様は、実技が伴うためにリアルのワークショップを実施しています。提供するサービスにより、リアルでワークショップを開催するのか、オンラインでワークショップを開催するのかを考えてみましょう。

最後に

今回は、オンラインワークショップの概要と企業側(開催者側)のメリット・デメリットについて記載しました。

弊社では、ウェビナーの企画・集客・運営・アフターフォローまでまるっと支援する、「まるごとウェビナー サポートプラン」を提供しています。ウェビナーからのリード獲得や顧客獲得にお困りの方は、ぜひ一度ご相談ください。

また、自社保有の顧客名簿(メールアドレス)を持っていない方には「封書DMを活用したまるごとウェビナー サポートプラン」がおすすめです。封筒に入れたウェビナー案内チラシをターゲット企業に直接郵送し、ウェビナーへの参加を促進する新しいサービスです。従来のメルマガリストがなくても見込み客に直接アプローチできるため、新規顧客開拓やリード獲得にお困りの方に最適です。

ここがポイント

・オンラインワークショップのメリットとして、コスト(金銭コスト・時間コスト)を削減できる
・オンラインワークショップのデメリットとして、リアルの実務・接客を伴う内容は向かない。

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この記事の執筆者

大学卒業後、食品メーカーに入社。 退職後、複数のオウンドメディアを運営し、ウェビナーを活用したWEB集客・業務改善を支援。事例・手法を解説し、ウェビナーを活用した営業手法を広め、営業が苦手な法人・個人でも成果を出せる仕組みを目指して書籍『顧客獲得型オンラインセミナーのやり方』を執筆。

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